フリーランスエンジニアの手取りはどれくらい？計算方法と年収別目安

フリーランスエンジニアの手取りの決まり方

まずは、フリーランスエンジニアの手取りの決まり方から見ていきましょう。

分かりやすいように、会社員と対比して流れをお見せすると以下の通りです。

会社員

1. 給料が決まる

2. 社会保険や厚生年金・経費などの額が差し引かれる

3. 口座に入ってくる（手取り）

フリーランス

1. クライアントからの報酬が収入となる

2. 収入が口座に振り込まれる

3. 国民健康保険料や税金・経費などを支払う

4. 残った金額が手取りとなる

フリーランスの場合、収入から税金などを自分で支払う必要があります。

具体的には、以下のような金額を支払うこととなります。

• 国民健康保険料

• 国民年金保険料

• 住民税

• 所得税

• 個人事業税

• 消費税

• その他生命保険など

要するに、上記の額が大きくなればなるほど手取りが減るわけです。

それでは、それぞれどのくらいの金額を支払うことになるでしょうか？

次に各出費に関して解説をしつつ、どのくらいの金額になるかの目安を紹介していきます。

フリーランスエンジニアの収入から引かれる税金や保険など出費の種類

フリーランスエンジニアの収入から差し引かれる出費について、見ていきましょう。

国民健康保険料

会社員からフリーランスになると、会社で入っていた社会保険や厚生年金から抜ける必要があります。

そのため、支払う出費が以下のように変更となります。

• 社会保険料→国民健康保険料

• 厚生年金保険料→国民年金保険料

フリーランスになる際に、お住まいの市区役所・町村役場で手続きを行い、口座振替ができるようにします。

国民健康保険の料金は、前年度の所得によって決まります。

具体的にどのくらいの額になるかは、各市区町村のホームページに目安や試算方法が書かれている場合があります。

国民年金保険料

上記で少し触れていますが、国民健康保険料同様に国民年金保険料を支払う必要があります。

国民年金保険料は全ての方一律で、年度によって変わります。

各年度の国民年金保険料の金額は日本年金機構のホームページを確認しましょう。

国民年金の保険料はいくらですか。｜日本年金機構

参考までに、直近5年間の国民年金保険料は以下の通りです。

住民税

住民税は地方税の一種で、以下の税金の総称です。

• 都道府県民税

• 市区町村民税

それぞれの税金は、以下のような計算により決まります。

都道府県税

（所得 - 所得控除額） × 道府県民税率/都民税率 - 調整控除 - 税額控除 - 配当税額・株式等譲渡所得割額 + 道府県民税均等割額/都民税均等割額

市区町村民税

（所得 - 所得控除額） × 市区町村民税率/特別区民税率 - 調整控除 - 税額控除 - 配当税額・株式等譲渡所得割額 + 市区町村民税均等割額/特別区民税均等割額

少し分かりづらいかと思うので、各項目の概要を解説すると以下の通りです。

• 所得：前年の1/1〜12/31までの収入から必要経費を差し引いた金額。

• 所得控除額：雑損、医療費、社会保険料、小規模企業共済等掛金、一般生命保険料、介護医療保険料、個人年金保険料、地震保険などの控除。

• 道府県民税率/都民税率：各都道府県が課す税金。

  2014年〜2023年は一律4%となっている。

• 市区町村民税率：前年の所得に対して課せられる地方税。

  税率は一律で6%

• 調整控除：所得税と個人住民税の人的控除に差がありすぎることにより、税負担が増えないように調整するため控除するもの。

• 税額控除：配当、住宅借入金等特別税額、寄附金税額、外国税額などの税額控除。

• 配当割額・株式等譲渡所得割額の控除：配当割額・株式等譲渡所得割額控除額を申告した場合には、その金額を差し引く。

• 道府県民税均等割額/都民税均等割額：全国一律で2014年～2023年は3,500円。

• 市区町村民税均等割額/特別区民税均等割額：全国一律で2014年～2023年は1,500円。

所得税

所得税はその名の通り、所得に対して課せられる税金です。

税額は所得によって変わり、国税庁のホームページにもある通り、以下の税額となっています。

引用元：国税庁

注意点として、課税対象は経費などを差し引いた後の所得金額という点です。

例えば、所得金額が500万円の場合は以下のような計算となります。

5,000,000円 × 0.2 - 427,500 = 572,500円

個人事業税

個人事業税は、地方税法等で定められた事業に対してかかる税金です。

どの事業が対象になるかは、主税局のホームページに税率と共に書かれています。

個人事業税 | 税金の種類 | 東京都主税局

上記をご覧いただければわかる通り、エンジニアは含まれていません。

細かい業務内容によりますが、基本的にエンジニアは個人事業税の対象外です。

しかし、Webサイト制作などはデザインも含め個人事業の対象となる場合もあるので、しっかりと確認が必要です。

消費税

消費税は、馴染み深い税金かと思います。

普段は消費税を支払う側となるのが一般的です。

ですが、事業者であるフリーランスは消費税を受け取り、税務署に納付する必要があります。

計算方法は以下のいずれかで行います。

• 原則課税方式：（課税売上高×10％）－（課税仕入高×10％）

• 簡易課税方式：（課税売上高×10％）－（課税売上高×10％×みなし仕入率）

しかし、開業1年目や基準期間の課税売上が1,000万円を超えていない場合は、免税事業者となるので消費税を納付する必要はありません。

その他生命保険など

ここまでは、フリーランス全般にかかわるものでした。

最後は上記でも少し触れた、以下のような料金の支払いです。

• 小規模企業共済等掛金

• 一般生命保険

• 介護医療保険

• 地震保険

所得控除の対象となるものの、基本的な料金の支払いは収入から支払うこととなります。

手取りの決まり方は以上で解説した通りです。

次に収入別にフリーランスエンジニアの手取り目安を見ていきましょう。

フリーランスエンジニアの手取り目安

それでは、収入別にフリーランスエンジニアの手取りを見ていきましょう。

お住まいの地域や経費は人それぞれ違うので、以下を前提として計算をしています。

• 経費：収入の3割

• 住まい：東京都渋谷区

• 年齢：32歳

• 未婚、扶養家族なし

• 青色申告

月収45万円/年収540万円の手取り目安

月収60万円/年収720万円の手取り目安

月収70万円/年収840万円の手取り目安

月収80万円/年収960万円の手取り目安

月収90万円/年収1080万円の手取り目安

月収100万円/年収1200万円の手取り目安

収入別で手取りを見ると、利益率が低いと感じてしまう方もいるかもしれません。
それもそのはずで、最小限の要素しか含めていないためです。

それでは手取りを増やすためにはどうすれば良いでしょうか？
最後にフリーランスエンジニアが手取りを増やす方法を見ていきましょう。

フリーランスエンジニアが手取りを増やす方法

フリーランスエンジニアが手取りを増やす方法として、3つ紹介します。

収入を増やす

まず、簡単な話として収入を増やすことです。

基本的に、年収1千万円までは収入を増やせば手取りも増えます。

しかし、年収1千万円を超えると消費税が免税されなくなるため、1千万円いかない方が手取りが増える場合があります。

上記で紹介した手取りの目安であったように、年収960万円と年収1,080万円の手取りは以下の通りです。

• 年収960万円→手取り4,789,316円

• 年収1,080万円→手取り4,218,020円

年収が少ない960万円の方が手取りが多いことがわかるかと思います。

なので、ぎりぎり1千万円を超えるくらいの年収になるくらいなら、1千万円を超えないように調整することも大事です。

各種控除を活用する

既に触れている通り、各種控除を活用することで節税に繋がります。

控除の種類として、以下のようなものがあります。

• 青色申告特別控除

• 医療費控除

• 小規模企業共済等掛金控除

• 一般生命保険料控除

• 介護医療保険料控除

• 地震保険控除

控除を使うのと使わないのでは、手取りが大きく変わるので、適切な控除を活用すると良いでしょう。

積極的に経費を計上する

最後に、積極的に経費を計上することです。

法に触れないようにすることは大前提ですが、仕事にまつわるものは経費にできます。

例を挙げると、以下のようなものです。

• パソコン

• プリンター

• モニター

• スーツ/革靴

• スマホ

• 在宅ワークの場合（住居兼事務所の場合は適正値で案分する必要あり）：

• 家賃

• 光熱費

• インターネット回線

各種控除も経費も、人それぞれで適したもの・適さないものがあります。

なので、うまく節税して手取りを増やしたい方は、一度税理士の方へ相談するのがオススメです。

まとめ

今回は、フリーランスエンジニアの手取りについて解説してきました。

計算方法や手取りの目安含め詳しく解説をしたので、少しイメージついたのではないでしょうか？

改めて、収入に応じた手取りをお見せすると、以下の通りです。

フリーランスで手取りを増やしたいなら、賢く節税しつつ売上を増やしていきましょう。