バックエンドエンジニアの年収｜会社員とフリーランスの差と上げ方

バックエンドエンジニアの会社員年収はいくらか

結論として、会社員バックエンドエンジニアの基準値は578.5万円です。ただしこの数字は「実装を主担当とする層」の平均で、設計・要件定義まで踏み込む層は別の区分に分類されます。バックエンドという職種名が公的統計にそのまま存在しないことが、年収情報が食い違う最大の理由です。

公的統計では578.5万円が基準値

厚生労働省の職業情報提供サイト job tag「システムエンジニア（Webサービス開発）」は、平均年収578.5万円、平均年齢37.1歳と示しています。元データは令和7年賃金構造基本統計調査（2026年3月公表）です。

同じページには、月間の実労働時間159時間、一般労働者の時給換算2,819円という数字も載っています。ハローワーク求人票ベースの提示賃金は月36.4万円（令和7年度10月時点）で、こちらは賞与を含まない月額です。

受託開発側のjob tag「システムエンジニア（受託開発）」も同じ578.5万円を示します。どちらも賃金構造基本統計調査の「ソフトウェア作成者」区分を参照しているためです。

参考として、国税庁の令和7年分 民間給与実態統計調査（2026年9月公表）では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与が487万円、正社員に限ると559万円でした。ただしこれは全職種・全産業を含む平均で、バックエンドエンジニアに限定した統計ではありません。職種間の位置関係を見るための補助線として使ってください。

「889万円」はどの層の数字か

バックエンドエンジニアを調べると889万円という数字に行き当たることがあります。これは令和7年賃金構造基本統計調査の「システムコンサルタント・設計者」区分の平均年収889.0万円で、job tagの関連職業ページでも同じ値が示されています。要件定義・システム設計・技術選定を主務とする層が入ります。

バックエンドエンジニアでも、スキーマ設計やAPI設計、非機能要件の決定まで担っていれば、実態としてはこちら側の仕事をしています。肩書きではなく担当工程で見たほうが、自分の相場観に近い数字が選べます。

バックエンドは2つの統計をまたぐ職種

ここが本記事の起点です。バックエンドエンジニアは、単一の職業区分に収まりません。

同じ「バックエンドエンジニア」でも、重心がどちらにあるかで参照すべき平均値が310万円ほど違います。転職サイトや案件サイトの平均年収が媒体ごとにばらつくのは、どちらの層を多く集めているかが媒体ごとに違うからです。

フロントエンドまで含めた広い範囲の年収はWebエンジニアの年収｜会社員とフリーランスの差と年収換算、インフラ寄りの比較はサーバーエンジニアの年収｜会社員とフリーランスの差・年収換算と上げ方で整理しています。

ミニFAQ：自分がどちらの区分か、どう判断すればいいですか

直近3か月で「仕様を決める会議に出て結論を出した回数」で見ると分かりやすくなります。ゼロなら実装中心の区分、月1回以上あるなら設計側の仕事が始まっています。肩書きがメンバーのままでも、設計判断を任されていれば単価交渉の材料になります。

フリーランスの「年収920万円」は何の数字か

結論を先に書きます。920万円は会社員の額面年収ではありません。月額単価を12倍した売上の概算です。条件として、稼働できない月・経費・社会保険料・税のいずれも差し引かれていません。

平均月単価76.6万円という観測値

ASCII STARTUPに掲載されたフリーランスボードの調査リリースによると、2026年10月26日時点の掲載案件ベースで、バックエンドエンジニア案件の平均月額単価は76.6万円、平均年収は920万円でした。同調査が集計対象とした掲載案件は全体で188,720件、リモート可の案件比率は77.6%（フルリモート26.8%、一部リモート50.8%）です。フリーランスボードが運営する案件検索サービスの掲載情報を集計したもので、一次情報はこのリリース経由で確認できる範囲になります。

この数字は求人掲載情報の集計値で、成約単価の集計ではありません。掲載時点の提示額である点には注意が必要です。

920万円は76.6万円×12で出ている

76.6万円を12倍すると919.2万円です。公表されている920万円とほぼ一致します。つまり年収として紹介されている数字は、12か月フル稼働を前提にした売上の試算だと分かります。

会社員の額面年収には、賞与・社会保険料の会社負担分・有給休暇の賃金が最初から含まれています。フリーランスの売上にはそれらが含まれません。同じ「年収」という言葉を使っていても、中身が違います。

公開案件ベースの単価中心帯

まずは公開案件ベースの目安を示します。首都圏中心の主要フリーランスエージェント数社に掲載された、バックエンドエンジニア向けの週4〜5日・準委任契約・公開案件を2026年8月時点で確認したところ、提示月額は月60〜130万円が中心帯でした。これは成約単価ではなく募集時の提示額で、非公開案件は含みません。

経験年数別・言語別・レイヤー別の細かいレンジはバックエンドフリーランスの単価相場｜言語別・レイヤー別レンジと動向にまとめてあります。本記事では年収換算に必要な代表値だけを使います。

なお非公開案件は個別条件で上振れするケースがあります。ただし公開案件と同列に並べると相場観がずれるため、分けて考えてください。

単価×12を会社員の額面年収に換算する4ステップ

結論として、4つの補正を順に入れると比較できる数字になります。条件は、週4〜5日の準委任契約・単価は税別表示・独身で扶養なしという前提です。例外として、扶養家族がいる場合や自治体によって社会保険料が変わる場合は、手取りがさらに動きます。

ステップ1 稼働できる月数で割り戻す

契約は3か月更新が多く、更新のタイミングで現場が切り替わることがあります。切り替えの空白や、健康上の理由で稼働を落とす月を見込むと、年間12か月すべてを埋められるとは限りません。

年11か月稼働で見積もると、76.6万円×11＝842.6万円になります。この1か月分の差が約77万円です。

ステップ2 消費税を手残りから外す

請求書の消費税は預かっているお金で、課税事業者であれば納付します。税込の入金額をそのまま収入とみなすと、納付時期に資金が足りなくなります。

課税事業者の判定や簡易課税の選択はフリーランスエンジニアの消費税｜インボイス・課税事業者判定・簡易課税まで解説を参照してください。本記事の計算は税別単価で統一しています。

ステップ3 経費と社会保険料・税を引く

業務用PC・通信費・書籍・勉強会参加費などを経費として計上します。金額は働き方で変わるため一律の目安は置きませんが、業務実態に応じた合理的な範囲で計上し、根拠を説明できるようにしておく必要があります。

ここでは計算例として年間80万円を置きます。実際に計上できるのは、業務用PC、通信費、書籍、クラウド利用料、会議費など、業務との関連性を説明できる支出に限られます。この例では842.6万円−80万円＝762.6万円が事業所得の計算の出発点になります。ここから国民年金・国民健康保険・所得税・住民税を差し引き、該当する場合は個人事業税も考慮した額が手取りの目安です。個人事業税は業種区分や所得水準によって課されないこともあります。

国民健康保険は前年所得に応じて決まり、自治体で差が出ます。保険料負担が重いと感じたときの選択肢は国民健康保険が高いと感じたフリーランスエンジニアの対策にまとめました。月単価ごとの手残りの目安は月単価別 手取り早見表｜40〜150万でわかるフリーランスエンジニアの手残りで確認できます。

ステップ4 会社員の額面に並べ直す

最後に、同じ手取りになる会社員の額面年収を逆算します。ここでは、フリーランス側の手取りを概算したうえで、その手取りに近い会社員の額面年収を税・社会保険料込みで逆算した目安として示しています。

750〜820万円という幅は、国民健康保険料、住民税、所得控除、経費額の違いを見込んだ概算です。この表は、独身・扶養なし・青色申告・都市部在住を想定しています。自治体、年齢、加入制度、扶養の有無で大きく変わるため、具体的な金額は税理士や社労士に確認してください。税額の細かいシミュレーションはフリーランスエンジニアの税金シミュレーションが使えます。

補正後でも、会社員の基準値578.5万円に対して上に出ます。差が消えるわけではない、という点が結論です。ただし920万円という見出しの数字とは、150万円前後の開きが残ります。

自分がどのくらいの単価を狙えるか気になる方は、無料のフリーランスエンジニア単価診断で現在の市場単価の目安を確認できます。

バックエンドの年収を動かす4つの変数

結論として、バックエンドで年収差を生むのは言語よりも担当レイヤーです。条件として、同じ言語でも担当工程が違えば単価レンジが重ならないケースがあります。

担当レイヤー

ここが本記事でいちばん使ってほしい整理です。

目安は、上で示した公開案件の中心帯（月60〜130万円）を4ステップで会社員の額面に換算し直した数字です。成約単価の集計ではなく、募集時の提示額をもとにした推計である点はご承知おきください。上位レンジに入りやすいのは、単に経験年数が長い人ではなく、設計判断、レビュー、障害対応、性能改善、クラウドやデータベースの設計まで任されている人です。

API設計の考え方はREST APIとは｜設計原則・HTTPメソッド・GraphQL/gRPCとの違い、サービス分割の判断はマイクロサービスとは｜モノリスとの違い・採用判断・案件動向で扱っています。

言語・技術スタック

言語による単価差は存在しますが、レイヤー差ほど大きくは出ません。前掲の公開案件ベースでは、案件数はJavaとPHPが厚く、GoやKotlinは募集数が少ない一方、設計やマイクロサービス、クラウドネイティブ開発を含む案件で提示額が高めに出る傾向がありました。

言語別の単価はJavaフリーランスの単価相場｜高単価案件の条件と獲得ロードマップやPythonフリーランスの単価相場｜AI・データ案件の獲得ロードマップに詳しくまとめています。言語の乗り換えを年収対策の第一手にするより、いまの言語で担当工程を広げるほうが早いケースが多くなります。

商流の深さ

同じ現場でも、元請直か二次請け以降かで提示額が変わります。一般に、間に入る会社が増えるほど中間マージンが発生し、エンジニアに提示される単価が抑えられやすくなるためです。商流が深くても高単価の案件はありますし、元請直でも単価が低いケースはあるため、商流だけで判断はできません。仕組みはフリーランスエンジニアの単価の決まり方｜商流・スキル・需給の仕組み、エージェント側の手数料はエージェントのマージン相場と手数料の仕組みで説明しています。

稼働形態とリモート比率

前掲のフリーランスボード調査では、リモート可の案件が77.6%、うちフルリモートは26.8%でした。フルリモートは募集全体の4分の1程度にとどまります。フルリモートだから単価が必ず下がるわけではありません。ただし条件を絞るほど応募できる案件数が減るため、結果として高単価案件に出会う確率が下がることがあります。

ミニFAQ：言語を変えずに単価を上げられますか

可能です。同じ言語のまま、担当範囲をスキーマ設計やパフォーマンス改善へ広げる方法があります。上の表で言えば、実装中心から設計込みへ1段上がると会社員換算で100万円前後の差になります。

会社員とフリーランス、どちらが手取りで有利か

結論として、月単価70万円前後以上で年10〜11か月の稼働が見込める場合は、フリーランス側の手取りが上回るケースが増えます。それ未満や稼働が不安定なら会社員が有利に出やすくなります。ただしこれは判断ラインではなく傾向で、家族構成、自治体、経費、青色申告の適用、会社員側の賞与・福利厚生・退職金によって結果は変わります。金額以外の条件が判断を左右するケースもあります。

フリーランスが有利になりやすい条件

• 月単価70万円前後以上で、年10〜11か月の稼働見込みが立っている

• 設計・要件定義まで任されていて、単価交渉の材料を持っている

• 経費計上できる支出が実際にあり、帳簿で説明できる

会社員が有利になりやすい条件

• 賞与と各種手当を含めた額面が700万円を超えている

• 住宅ローンや教育費など、収入の安定性が重視される時期にある

• 実装中心の担当で、当面は担当範囲を広げる見込みが薄い

働き方や社会保険を含めた全体比較はフリーランスエンジニアと会社員の違い｜手取り・働き方・リスクを徹底比較で扱っています。

ケース別に見る年収の出方

ケース1 専業・週5稼働

単価76.6万円で年11か月稼働した場合、会社員の額面に並べ直すと750〜820万円前後の感覚です。会社員の基準値578.5万円に対して上に出ますが、有給・賞与・退職金がない分は自分で積み立てる必要があります。

ケース2 会社員を続けながら週1〜2の副業

本業の給与に、副業分の所得が上乗せされます。公開案件ベースでは週1稼働のバックエンド案件は多くないため、実務では請負ベースの小規模開発や、既存顧客からの追加依頼から入るケースもあります。独立のタイミングの考え方は副業から独立するタイミング｜エンジニアが見極める5つの基準と移行判断フローが参考になります。

ケース3 独立1年目

住民税や国民健康保険料は前年所得をもとに決まるため、会社員時代の所得が高かった人は、独立後しばらく負担が重く感じられることがあります。特に売上が安定しない1〜2年目は資金繰りに注意が必要です。この構造は独立2年目の税金ショック｜住民税が高い理由と国保・予定納税の備え方で詳しく説明しています。

案件選びの優先順位で迷ったときは案件の選び方｜フリーランスエンジニアが単価・稼働・スキルで決める優先順位の比較シートが使えます。サーバーサイドの募集はサーバーサイドエンジニアの案件一覧から確認できます。

バックエンドエンジニアが年収を上げる4つの筋道

実装から設計・要件定義へ上がる

いちばん効く一手です。参照する統計区分が変わるほど担当業務の市場評価が変わり、平均値ベースでは約310万円の差があります。個人の年収がそのまま310万円上がるという意味ではありませんが、交渉で参照できる相場が変わります。いきなり要件定義を任されることは稀なので、まずはスキーマ設計やAPI設計のレビュー担当から入るのが現実的です。

現場にもよりますが、レビュー担当や小さな設計判断を継続して任されれば、3〜6か月ほどで面談時に説明できる実績が作れる場合があります。

データ基盤・SRE隣接へ領域を広げる

バックエンドの隣で単価レンジが高めに出るのが、データ基盤とSRE領域です。既存のサービス運用経験があれば接続しやすい方向です。相場感はSREフリーランスの単価相場｜DevOps案件の月額レンジと参入目安にまとめています。

商流を浅くする

同じ稼働内容でも、元請直に近づくほど提示額は上がります。エージェント経由でも、商流の深さは面談時に確認できます。

単価交渉を更新月の2〜3か月前から準備する

更新月になってから材料を集めても間に合いません。設計判断を任された件数、改善したレスポンスタイム、障害対応の記録を、稼働開始直後から残しておきます。伝え方と根拠の作り方はフリーランスエンジニアの単価交渉のコツ｜タイミング・伝え方・根拠の作り方にまとめました。

単価を体系的に上げる考え方はフリーランスエンジニアの単価相場と単価の上げ方で整理しています。いま狙える単価の目安は単価診断でも確認できます。

年収が下がるケースと見直しチェックリスト

下がる典型は3つです。ひとつは、保守中心の現場に長く入り、設計判断の実績が増えないまま年次だけ重なるケース。もうひとつは、リモート条件を最優先にして選べる案件が狭まるケース。3つめは、単価だけで案件を選び、稼働が不安定な現場に入って年間の稼働月数が落ちるケースです。

年に一度、次の項目を確認してください。

• 直近12か月で実際に稼働した月数は何か月だったか

• 仕様を決める会議に出て結論を出した回数は、月1回以上あるか

• いまの単価は、同じ担当レイヤーの公開案件の中心帯と比べて上か下か

• 経費として計上している支出に、説明できる根拠が揃っているか

• 次の契約更新月はいつで、交渉材料の記録を残し始めているか

• 国民健康保険料と住民税の来年度分を、手元資金から逆算できているか

ひとつでも空欄があるなら、そこが次の改善点です。

まとめ

バックエンドエンジニアの年収は、会社員の統計で578.5万円、フリーランスの案件調査で920万円。この差の大半は、稼働月数・経費・社会保険料・税を引く前かどうかという計算方法の違いから生まれます。

• 会社員の基準値は job tag の578.5万円。設計・要件定義まで担う層は889.0万円の区分に入る

• フリーランスの920万円は平均月単価76.6万円×12の売上試算で、額面年収ではない

• 4ステップで補正すると、会社員の額面で750〜820万円前後の感覚に落ち着く

• 年収を動かす最大の変数は言語ではなく担当レイヤー。実装中心から設計込みへ上がると会社員換算で100万円前後の差になる

• 交渉材料は更新月の2〜3か月前ではなく、稼働開始直後から積み上げる

次のステップとして、直近12か月の稼働月数と、仕様を決めた回数を数えてみてください。そのうえで、いまの単価が同じレイヤーの中心帯のどこにあるかを単価診断で確認すると、次の交渉材料が見えてきます。

税額や社会保険料の具体的な金額は、家族構成・自治体・加入制度で大きく変わります。判断に迷う場合は税理士・社労士への確認をおすすめします。

本記事の数値・制度情報は2026年10月29日時点で確認できる情報をもとにしています。賃金統計・税額・社会保険料は年次で更新されるため、最新情報は各公的機関の資料で確認してください。

参照した一次情報は以下のとおりです。

• 厚生労働省 job tag「システムエンジニア（Webサービス開発）」

• 厚生労働省 job tag「システムエンジニア（受託開発）」

• 厚生労働省 令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況

• 国税庁 令和7年分 民間給与実態統計調査

• フリーランスボード調べ バックエンドエンジニア案件 2026年10月最新